キリンホールディングスが寄与する持続可能な未来
キリンホールディングス株式会社がこのたび「第7回日経SDGs経営大賞」で栄えある大賞を受賞した。この受賞は、持続可能な開発目標(SDGs)に対する同社の取り組みが特に高く評価された結果であり、同社は2019年の第1回以降、7年連続で最高位の評価を維持している。このことからも、キリンホールディングスの強固な経営基盤とビジョンが伺える。
SDGs経営調査の詳細
「日経SDGs経営調査」は、日本経済新聞社が実施しているものであり、企業のSDGsへの取り組みをさまざまな分野で評価している。今年の調査では、主に「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」の4つの側面が注目された。キリンは、過去にも環境価値において受賞を果たしており、今後もさらなる努力が期待されている。
企業の発展と社会貢献の両立
1907年の創業以来、キリンホールディングスは発酵技術やバイオテクノロジーをコアにして事業を展開し続けてきた。酒類事業から医薬品、さらにはヘルスサイエンス事業へと多角化を進めている。その中で、2011年の東日本大震災を機に、社会問題をその強みで解決する「CSV」を経営の中心に据えた。「CSV」とは、Creating Shared Valueの略であり、社会と企業がともに発展することを目指す概念である。
食・医・健康に貢献
長期的な視野に立つ経営構想である「キリングループ・ビジョン2027」では、食から医療に至るまでの領域で付加価値を創造し、CSVの先進企業を目指すと宣言している。特に注目すべきは、キリンの酒類事業が果たす責任であり、コミュニティや環境における持続可能性の確保が企業の社会的使命として強調されている。たとえば、日本国内の「午後の紅茶」の原料生産地であるスリランカの農園では、環境への配慮と働く人々の生活環境の改善を目的とした「レインフォレスト・アライアンス認証」の取得支援を行っている。
環境への取り組み
環境への貢献については、気候変動への対応が重要な課題であり、キリンは世界の食品企業として初めてSBTネットゼロ認定を取得した。この取り組みは、パリ協定の基準に則った温室効果ガスの削減を目指すものである。さらに、生物資源分野においても、自然資本の情報開示に挑戦しており、サプライチェーンにおける温室効果ガス排出の削減に向けたプログラムを進行中だ。
健康領域におけるイノベーション
キリンのヘルスサイエンス事業は、2019年にスタートし、特に「プラズマ乳酸菌」を用いた製品は、国内外で78万人以上に利用されている。また、減塩食に関する悩みを解消するために開発された「エレキソルト」という商品も、高い評価を受けている。この取り組みは、企業が健康課題をどのようにソリューション提供できるかを示している。
未来への展望
キリンホールディングスは、持続可能な経営を通じてこころ豊かな社会の実現を目指し、顧客の幸せな未来に寄与するというビジョンを掲げている。今後も社会的責任を果たしつつ、様々な事業におけるCSVの実現に向けて、更なる挑戦を続けることであろう。持続可能な未来を切り開くキリンに、引き続き注目したい。