防災意識を高めるために知っておきたいことと現状の備蓄事情

防災意識と備蓄の実態

最近、株式会社ロイヤリティマーケティングが実施した「防災意識と備蓄に関する調査」の結果が報じられました。この調査は、20〜60代を対象に行われたもので、地震への防災意識が高いにも関わらず、実際に何らかの対策を講じている人が約4割にとどまっているという現状を示しています。今回は、調査結果から読み取れる防災の意識と備蓄の実態について詳しく見ていきましょう。

地震は最も意識される災害

調査によると、最も意識されている災害はやはり「地震」で、49.5％がそのように回答しています。対して「台風」はわずか7.2％と、大きな差が見られました。それにもかかわらず、全体の41.2％が特に対策をしていないという結果も注目すべき点です。特に若い世代、小中でも20代の受け答えでは50.5％が「特に何もしていない」としています。その理由として「何を始めればよいかわからない」という声が上がっており、知識の不足が背景にあることがうかがえます。

備蓄実態は「少しだけ」が最多

つづいて、家の防災備蓄品の有無を見てみると、「少しだけある」が32.5％で最も多く、「まったく備えていない」という回答も30.7％に達しています。また、飲料水や非常食の備蓄状況では「ほとんど持っていない」という人が38.6％も存在し、十分な備えがなされていないということが明らかになっています。さらに、飲料水に関して「備蓄していない」と回答する人は28.6％を占めるなど、防災意識の低さが格段に浮き彫りになっています。

防災備蓄の意向

未来に関する意識調査の結果も見逃せません。44.4％が「必要最低限は備えたい」とただし意識している一方で、20代と30代の若年層の中でも約4人に1人は「必要性を感じない」としており、世代間で意識の差があることが明らかです。防災対策が深刻な問題へと変化している中で、少なくとも最低限の備蓄の必要性を再認識する必要があります。

日常の買い置きと防災のギャップ

日常的に買い置きされる食料品の中では、飲料水や簡易食が多くみられますが、一方で「防災を意識した備蓄」となると、「あてはまるものはない」が46.1％に上り、普段からの備蓄と防災意識が明確に乖離している状況が伺えます。これは特に、日用品を含む全般にわたり、防災意識の低さを示しています。

まとめ

調査結果からもわかるように、防災への意識は高まりつつあるものの、実際の備えに関してはまだまだ進んでいないという現実が見えてきます。特に、若年層において知識や意識を高めることが急務となっており、社会全体で防災の重要性を見直し、実際の行動に結びつける取り組みが必要です。いざという時のために、自分自身の生活スタイルを見つめ直し、日々の生活の中で防災を意識した備蓄を心掛けていきたいものです。