amu株式会社代表 加藤広大氏が「Forbes 30 Under 30 Asia 2025」に選出
2023年、宮城県気仙沼市に拠点を置くamu株式会社の代表取締役CEO、加藤広大氏が、経済誌『Forbes』が発表した「Forbes 30 Under 30 Asia 2025」に名を連ねました。このアワードは、アジア太平洋地域で特に顕著な活躍をしている30歳未満の若手起業家、アーティスト、研究者などが対象です。
amu株式会社のビジョン
amuは、廃漁網をアップサイクルして新たな製品を創り出すベンチャー企業です。「いらないものはない世界をつくる」という理念のもとで、無価値とされているものを再資源化し、環境保護にも寄与しています。廃漁網から製造される素材ブランド「amuca®」は、漁具がどの地域でどのように使用されたかを知ることができるトレーサビリティの高い商品です。
廃漁網の問題とその解決策
廃漁網は海洋汚染の原因となり、多くの漁業者にとって経済的な負担でもあります。amuでは全国の漁港から回収した漁網を分別・加工し、再生することで、海流に流出することを防ぎつつ、漁業者の負担を軽減する取り組みを行っています。さらに、amuca®を用いた製品は、再回収を前提としたサーキュラーエコノミーを実現することを目指しており、持続可能な開発の先駆者となることを目指しています。
加藤広大氏の経歴
加藤広大氏は、富士大学文学部を中退したのち、株式会社サイバーエージェントに入社し、AbemaTVの番組プロデューサーとして活躍しました。2019年に宮城県気仙沼に移住し、廃漁網のアップサイクルに興味を持つようになりました。2023年5月にamuを設立し、その取り組みで注目を集めています。
加藤氏のコメント
「Forbes 30 Under 30 Asia 2025」に選出されたことについて、加藤氏は「このような評価をいただき、大変光栄です。そして、私たちの活動に対する期待を感じ、大きな責任を感じています。環境問題は今後ますます重視される課題であり、私たちのビジョンである『いらないものはない世界をつくる』を実現するため、日々挑戦し続けます」と語っています。
最後に
今後もamu株式会社は、廃漁網のアップサイクルを通じて地域活性や環境保護に繋がる製品を生み出していくことでしょう。加藤氏のリーダーシップのもと、さらなる進展が期待されます。これからの活動に目が離せません!
詳しくは
Forbes公式サイトをご覧ください。