音楽教育の未来を支える遺贈寄付の取り組み
2025年5月20日、一般社団法人全日本ピアノ指導者協会(以下、ピティナ)は、三井住友信託銀行との間で「遺贈希望者に対する遺言信託業務の紹介に関する協定」を締結しました。これにより、ピティナに対する遺贈寄付を検討している方々に、相続や遺言に関する専門的な相談が提供されることになります。この協定は、音楽教育を育成するエコシステムを一層発展させるための重要な一歩と位置付けられています。
背景:変革の時代に適応する教育
近年、AIやデジタル技術の進展により、働き方や教育の方法が大きく変化しています。この新しい時代には、創造性や共感力、多様性を受け入れる能力が求められています。音楽教育は、そうした人材を育むための手段として重要視されています。2022年には、国連によって「IDGs(Inner Development Goals)」というフレームワークが承認され、音楽教育の必要性が改めて認識されています。
ピティナは、音楽を学ぶ学生だけでなく、多様なキャリアを持つ人々に対してもリーダーシップを発揮する人材を数多く輩出してきました。設立60年を迎えるピティナは、音楽業界の未来を見据えた人材の育成に取り組んでいます。
遺贈寄付の重要性
音楽業界でも高齢化が進んでおり、ピティナの会員である約18,000人のピアノ指導者の中でも、50代以上が約60%を占めています。これに伴い、次世代への育成に貢献したいという意向を持つ方々が増えています。実際に、「築いてきた資産を次の世代に役立てたい」といった遺言書作成の相談や、音楽教育への寄付に関する問い合わせも増えており、遺贈寄付のニーズが高まっています。
これを受けて、ピティナでは遺贈寄付の受入体制を強化してきました。自分の財産を社会に還元する方法として、遺言信託を通じた資産の活用方法を支援する三井住友信託銀行との協定が、新たな希望を具現化します。
調印式:未来への第一歩
協定締結の日に行われた調印式は、重要文化財に指定されている三井本館で行われ、多くの関係者が集まりました。この場では、音楽大学の学生や若手演奏家に演奏機会を提供することを目的としたサロンコンサートが行われています。文化を大切にする銀行との協力は、音楽業界の発展に寄与する象徴的な意味を持つものでした。
お問い合わせとサポート
ピティナでは、現金による遺贈寄付はもちろん、不動産や証券の遺贈に関する相談も受け付けています。音楽教育や活動の未来を支えたいと考えている方々は、ぜひご相談ください。専門家による適切なサポートを通じて、安心して寄付の意志を伝えることができます。
一般社団法人全日本ピアノ指導者協会では、音楽教育の発展を願うあなたのご支援をお待ちしています。