阪神・淡路大震災30年を迎えた今、防災意識を再考するチャンス

2025年7月7日から23日まで、兵庫ヤクルト販売株式会社は、ヤクルトレディ150名を対象に防災意識について調査を実施。この調査は、今年が阪神・淡路大震災から30年の節目となることを受けて行われました。

1. 地震への不安が最大の懸念

調査結果から、最も心配されている災害が「地震」であることが明らかになりました。約8割のヤクルトレディが「地震」を挙げ、具体的には122票という圧倒的な支持を得ています。一方で、洪水や津波といった他の自然災害の懸念も確認されており、災害への備えが重要視されている現状が浮かび上がりました。

2. 防災グッズの備蓄状況

防災グッズについては、半数以上が「備えていない」と回答。具体的にグッズを持っているという158人のうち、62票が「飲料水」、45票が「食料」という結果が示された。命に関わる物品として、水と食料の重要性が認識されています。また、定期的な点検を行っていると答えた人はわずか23%に留まり、多くの人が一度備えたまま放置している現実が確認されました。

3. 準備のハードル

防災グッズを準備する際の障壁に関して、1位が「つい後回しにしてしまう」との回答が得られ、ほかには「費用がかかる」「保管スペースがない」といった意見もありました。意識はあるものの、行動に移せない要因が多く存在することが分かりました。

4. 家族間の防災対話

意外にも約7割が「家族と防災について話し合っている」と回答。避難場所を共有する形で、防災対策を実施している家庭が多いことがわかりました。家族の中でお子様や高齢者、ペットへの配慮も行われており、例えば「子どもに必要な物を多めに備えている」などの具体的な対策が挙げられました。

5. 期待する支援と社会の役割

最後に、社員からは災害時の支援についての意見も多く寄せられています。「生活必需品の提供」や「防災グッズの支給」といったニーズがあり、これらに対する期待も高まっていることが窺えます。

まとめ

阪神・淡路大震災から30年の節目を迎え、防災意識の重要性がこの調査を通じて改めて浮き彫りになりました。命を守るための備えは、身近なことから始められる要素が多く、日常の中での準備が必要不可欠です。防災に対する意識が高まる今、一人ひとりが積極的に行動を起こすことで、自分の身を守る力が育まれます。家庭や職場での支援体制を整え、地域のためにも整えた備えを活用し合えるコミュニティ作りに取り組んでいきたいものです。

兵庫ヤクルト販売株式会社も、地元の皆さまへの感謝の気持ちを大切にしながら、防災教育や支援活動を通じて、地域の安全を目指して行く所存です。この機会に、皆さんも身近な防災について再考し、少しずつでも備えていくことを願っています。