2026年バレンタインデー、物価高が影響しチョコ予定なしは42.8%と過去最高に

2026年バレンタインデーの実態

2026年のバレンタインデーが近づく中、株式会社インテージが実施した調査結果が注目を集めています。日本全国の15歳から79歳の男女5,000人を対象に行われたこの調査によると、バレンタインデーに「渡す予定がない」と回答した人は42.8%に達し、過去最高の数値を記録しました。物価高がこの結果に影響していることは明らかで、私たちの生活様式が変わりつつあるなる兆候と言えるでしょう。

渡す予定のない人が4割を超える

バレンタインデーというと、特に女性にとっては友人や家族、恋人に感謝の気持ちを伝える日ですが、最近では「渡さない」という選択肢を取る人が増加しています。調査によれば、特に「家族チョコ」の用意が減少しており、実際は39%以下に留まっています。一方で、自己購入する「自分チョコ」は21.3%で横ばいの傾向にあり、この状況は資金面でのやりくりが厳しくなっていることを示しています。

チョコの購入予算の変化

調査結果によると、チョコを用意する女性の平均予算は4,943円で、前年比で約8%増加しました。この予算増加の主な理由は、チョコレートの値上がりや物価高の影響に他なりません。具体的には、チョコレートの値上がりを理由に挙げた人が63.6%、物価高・円安を理由とする人が39.8%となっています。逆に、「おいしいものを買いたい」というニーズは減少傾向にあり、厳しい現実が浮き彫りになっています。

値上がりするチョコレート

近年のバレンタインデーにおけるチョコレートの価格上昇は顕著で、板チョコの平均単価が200円に迫っています。小売店の販売データによると、2022年までは100円程度で販売されていたものが、現在ではほぼ倍増していることがわかります。これにより、「チョコの値上がりを知っている」との回答をした女性は81.3%に達しました。しかも、ここ最近の値上がりの影響を受けて、67.5%の女性が自身の購入行動に変化があると答えています。

義理チョコへの参加意欲

また、職場での義理チョコについても調査が行われました。「参加したくない」と答えた有職女性の割合は85.4%で、こちらも過去最高を更新しました。バレンタインデーの文化が変化していることを感じざるを得ません。

まとめ

2026年のバレンタインデーでは、物価高やチョコレートの値上がりが多くの人々に影響を及ぼし、「渡す予定がない」と回答する人が増加しました。限られた予算の中で自分を大切にしたいというニーズは依然として残っているようです。今後も、バレンタインデーを含む様々なイベントについての調査が続けられる予定です。私たちの生活にどのような変化が訪れるか注目が集まります。